CORPORATE GIFT MAGAZINE
法人ギフト完全ガイド【2026年版】用途別によるサービスを15社厳選。デジタルギフト・百貨店・ギフト専門店など様々なサービスを網羅。自社に最適な法人ギフトが見つかります。
企業間の贈答から社員への表彰まで、法人ギフトには様々なシーンと目的があります。本記事では2026年最新の法人ギフト事情を徹底解説し、用途別に厳選した15社のギフトサービスをご紹介します。
「法人ギフトとは何か？」という基本から、デジタルギフト・百貨店系ギフト・専門店ギフトそれぞれの特徴とおすすめポイントまで網羅しています。LINEギフトやAmazonギフトカードなどデジタルギフトの人気が高まる中、各サービスの違いや選び方も比較表でわかりやすくまとめました。
この記事を読めば、自社の目的に合った最適な法人ギフトの選択肢がきっと見つかるでしょう。上質で丁寧な視点から、押しつけのないギフト選びのヒントをお届けします。
目次
■ 法人ギフトとは？
■ 法人ギフトでよく使われる用途
⚪︎ 永年勤続
⚪︎ 周年記念イベント
⚪︎ 販促・キャンペーンでの利用
⚪︎ 株主総会のお土産
⚪︎ 表彰
⚪︎ 採用活動（内定・入社時のギフト）
⚪︎ 就任祝い・昇進祝い
⚪︎ 福利厚生（結婚祝い・出産祝いなど）
■ 法人イベントを成功に導く秘訣
■ 法人ギフトサービス15社比較
⚪︎ デジタルギフトサービス
■ giftee for Business
■ デジコ
■ SBギフト
■ デジタルギフト
■ mafin
■ 選べるe-GIFT
■ dgift
⚪︎ 百貨店・カタログギフトサービス
■ 高島屋法人事業部
■ 三越伊勢丹法人オンライン
■ 東急百貨店（法人向け）
■ PRESENTERS ROOM
■ リンベル
⚪︎ ギフト専門店
■ HYACCA
■ GIFTFUL
■ okurimono
■ まとめ
法人ギフトとは？
法人ギフトとは、企業が取引先や顧客、従業員、株主などに贈る特別な贈り物のことです。単なる贈答にとどまらず、ビジネスにおける感謝や祝賀、信頼関係の構築、社員のモチベーション向上など様々な目的で活用されます。
日本企業では古くから、お中元・お歳暮といった季節の挨拶や周年記念の品として法人ギフトが重宝されてきました。近年ではその用途がさらに広がり、デジタルギフトと呼ばれる電子的なギフトカードやクーポンの人気も高まっています。例えば、メールやSNSでURLを送るだけで贈れるギフトサービスが普及し、急なキャンペーン賞品や少額の謝礼も手軽に提供できるようになりました。
法人ギフトは企業イメージを高め、人と人との繋がりを強化するコミュニケーションツールとして重要な役割を果たします。適切なギフトを選び、相手に誠意や感謝が伝わる形で贈ることで、ビジネス上の信頼関係が深まり、ひいては売上促進や社員満足度向上にもつながるでしょう。
法人ギフトでよく使われる用途
企業で贈られる法人ギフトには、典型的な利用シーンがいくつか存在します。ここでは、法人ギフトが特によく活躍する代表的な用途を挙げ、それぞれの概要を解説します。
自社が「どのような場面でギフトを贈りたいのか」をイメージしながら読むと、自社にふさわしいギフト選びのヒントが見えてきます。
永年勤続
社員の長年にわたる貢献をねぎらう永年勤続表彰の場では、表彰状やトロフィーに加えて記念のギフトを贈ることが一般的です。例えば勤続10年・20年といった節目に、腕時計や記念品、選べるカタログギフトなどを贈呈します。
特別なギフトを贈ることで、社員一人ひとりへの感謝の気持ちがより強く伝わり、モチベーションアップや今後の定着率向上にもつながるでしょう。会社からの感謝を形にしたギフトは、社員にとっても自分の努力が認められた証となり、働き続ける誇りを感じられる贈り物になります。
周年記念イベント
創立記念や社史に残る周年事業のタイミングでも、法人ギフトが活躍します。周年記念イベントでは、社員や取引先などの関係者に対して会社の歩みを支えてくれた感謝の気持ちを込めた記念品を贈ります。例えば社名やロゴ入りのオリジナル記念品、高級感のあるグルメギフト、あるいはカタログギフトなどが選ばれます。
創立○周年のような節目にふさわしいギフトを用意することで、「会社からの感謝」と「これからも一緒に頑張ろう」というメッセージを伝えられます。社員全員が楽しめる実用的なアイテムを選べば、受け取った人の日々に役立ち、会社への愛着や帰属意識を育むきっかけにもなるでしょう。
販促・キャンペーンでの利用
顧客向けの販促キャンペーンや景品プレゼント企画でも法人ギフトは大変有効です。新商品発売記念の抽選プレゼント、アンケート回答者への謝礼、イベント来場者ノベルティなど、多様なマーケティング施策でギフトが活用されています。特に昨今は、デジタルコードで受け取れるデジタルギフトが販促用途で人気です。メールやSNS経由でAmazonギフトカード等のコードを配布すれば、手軽に大量配布できて受け取りやすく、応募者にも喜ばれます。
ギフトをインセンティブにすることでキャンペーン参加率が上がり、顧客の満足度やロイヤルティ向上も期待できます。ただし、企画の目的に合ったギフト選定が重要です。高額すぎるとコスト過多になりますし、低額すぎると魅力に欠けます。ターゲット層が本当に欲しいと思える適切なギフトを選びましょう。
株主総会のお土産
株主総会に出席いただいた株主へのお土産も、企業が用意する代表的な法人ギフトです。株主総会のお土産には、万人にとって実用性が高く、企業の品格を感じさせるアイテムが選ばれる傾向があります。具体的には、自社製品の詰め合わせ、高級菓子や名産品のセット、クオカードなどのギフトカード、エコバッグなどのノベルティグッズが人気です。株主に喜ばれるギフトを贈ることで、企業への好感度や信頼感が高まり、長期的なお付き合いにつなげる効果があります。
また、お土産に自社ブランドや地域特産品を取り入れれば、企業PRや地域貢献の姿勢を示すこともできます。ただし近年ではコスト削減やSDGsの観点から、お土産自体を廃止する企業も増えています。贈る場合は、株主への感謝を直接伝える機会として有効活用しましょう。
表彰
営業成績の優秀者やプロジェクト功労者などを称える表彰の場面でも、記念の法人ギフトが用いられます。表彰状やトロフィーに加えて、副賞となるギフトを贈る企業が多くあります。例えばトップセールスには高級ホテルのペア宿泊券、優秀チームにはカタログギフトなど、成果に見合ったご褒美感のある品を選ぶケースが一般的です。
特に永年勤続と同様に、表彰では特別感のあるギフトを添えることで、受賞者へのより一層の感謝と敬意が伝わります。これにより社員のモチベーションは一段と高まり、他の社員にも「自分も頑張れば評価される」という良い刺激となります。表彰ギフトは社員との信頼関係を深め、企業文化として努力や成果を大切にするメッセージにもなります。
採用活動（内定・入社時のギフト）
採用活動において内定者や新入社員にギフトを贈る動きも増えています。内定通知と一緒に記念品を送ったり、入社初日にウェルカムギフトを手渡したりする企業もあります。これは新たに仲間に加わる人への歓迎と、これからの活躍への期待を込めた贈り物です。具体的には、会社ロゴ入りの手帳や高品質なボールペン、名刺入れ、タンブラーなどオフィスで使える実用品が定番です。
また、複数のアイテムを詰め合わせたウェルカムボックスを用意する例もあります。こうしたギフトを受け取った内定者・新人は、「大切に迎え入れられている」という安心感を得られます。最初のタイミングで心のこもったギフトを贈ることで、新入社員の会社への愛着やモチベーションアップにつなげ、スムーズなスタートダッシュを支える効果があります。
就任祝い・昇進祝い
取引先企業のトップ就任や、自社役員の昇進といった就任・昇進祝いのシーンでも、法人ギフトがよく活用されます。新たなポストに就かれた方へお祝いの品を贈ることで、ビジネスパーソンとしての門出を祝福するのです。就任祝いには高級感のあるギフトが求められる傾向があります。例えば、名入れの高級万年筆や革製ビジネス小物、良質なワインや日本酒のセット、高級フルーツの詰め合わせなどが喜ばれます。
相手の新しいステージを讃える気持ちが伝わるような品選びを意識しましょう。ただし目上の方への贈答となる場合は、失礼のない品を選ぶことが肝心です。ビジネスで使える実用的かつ上質な贈り物で、「今後のご活躍をお祈りしています」という気持ちをそっとお届けします。
福利厚生（結婚祝い・出産祝いなど）
従業員への福利厚生ギフトとして、人生の節目に会社からお祝いを贈ることも一般的です。社員の結婚祝い、出産祝い、新築祝いなどに対し、会社が品物や金品を贈呈するケースが多く見られます。例えば結婚祝いならカタログギフトやペアディナー券、出産祝いならベビーグッズや育児用品券、新居祝いならカタログギフトや観葉植物などが選ばれます。会社からのお祝いギフトは「社員とその家族を大切に思っている」というメッセージになります。
特に出産や結婚といった私生活の慶事に会社が心を寄せることで、社員は温かい安心感を抱きます。金額相場は社内規定によりますが、一般的には結婚・出産それぞれ1万円前後の商品や金券を贈る企業が多いようです。福利厚生ギフトは社員のモチベーションやロイヤルティを高め、社内の温かな風土づくりにも一役買ってくれます。
法人イベントを成功に導く秘訣
以上のように法人ギフトには様々な用途がありますが、イベントや目的ごとに最適なギフトサービスを選ぶことが成功の秘訣です。自社が取り組みたい施策がどのカテゴリに当てはまるかによって、適切なギフトの形態や提供サービスは異なります。
例えば、大勢の消費者向けキャンペーンを計画しているなら、一度に多数のギフトをスピーディーに配れるデジタルギフトサービスが適しています。一方で、株主総会やVIP向け贈答には、百貨店のブランド力を活かしたカタログギフトや高級菓子などが安心感を与えます。
また、周年記念や社員の表彰や記念品には、ギフト専門店のセンスあふれる商品やオリジナルギフトの提案がユニークな思い出を演出してくれるでしょう。
大切なのは、「誰に・何のために贈るギフトなのか」を明確にした上で、その目的に強みを持つサービスを選ぶことです。サービスによって取り扱い商品のジャンルや特徴、サポート内容は様々です。自社内でギフト選びに迷ったら、各サービスのコンシェルジュや資料を活用して専門家の意見を聞くのも良いでしょう。
押しつけにならないギフト選びのコツは、相手に選択肢や自由度を残してあげることです。デジタルギフトやカタログギフトはまさに、受け取った方が自分の好みで商品を選べる仕組みであり、多様なニーズに応えやすい手段です。
要は、自社のイベント目的に合致し、かつ受け取る相手が心から喜んでくれる形のギフトを選ぶことが、法人ギフト成功の鍵となります。
次章からは、その手助けとなるべく法人ギフトサービス15社をカテゴリー別に比較・紹介します。それぞれのサービス内容を把握し、自社に最適なパートナー選びの参考にしてください。
法人ギフトサービス15社比較
ここからは、法人ギフトに活用できる主要なサービスをデジタルギフト・百貨店/カタログギフト・ギフト専門店の3つのカテゴリーに分けてご紹介します。
それぞれ特徴が異なり、得意とするシーンも異なりますので、用途に合わせて比較検討しましょう。特にデジタルギフトサービス7社については、後述の比較表でも主要ポイントをまとめています。
自社にぴったりのサービスを見つけるために、各社の強みや提供内容をしっかり確認してみてください。
デジタルギフトサービス
まずはデジタルギフトサービスです。電子メールやSNSを通じてギフトコードやクーポンを配布できるサービスで、特に販促キャンペーンやインセンティブ施策で人気が高まっています。デジタル形式なら在庫管理や発送の手間が不要なため、大規模な景品配布でも運営負担を抑えられます。受け取り側も好きなタイミングでオンライン交換できる手軽さが魅力です。ここでは代表的な7サービスを紹介します。各社ともAmazonギフトカードやコンビニ商品券など定番アイテムを扱っていますが、手数料や商品数、提供機能に違いがあります。
■ giftee for Business ― giftee〈ギフティ〉
「giftee for Business」は、日本のデジタルギフト市場を切り拓いたパイオニア企業、ギフティ社の法人向けサービスです。コンビニコーヒー券からファッションブランドのクーポンまで、1,000種類以上の幅広いギフトラインナップを提供しています。キャンペーン景品や従業員への福利厚生など用途を問わず利用しやすいのが特徴です。
利用手数料は基本的にギフト金額の約10%で、大口注文（商品代金合計10万円以上）の場合は景品代の10%と明確な料金体系になっています。発行は専用管理画面から簡単に行え、最短1営業日でギフトコードを納品可能です。
急な施策にもすぐ対応できるスピード感が支持されています。導入企業数も多く、デジタルギフト黎明期からの実績と信頼感があります。幅広いシーンで使える万能型サービスをお探しなら、有力な選択肢となるでしょう。
■ デジコ
※引用：デジコ 公式サイト
「デジコ」は、柔軟な金額設定と圧倒的な商品数が強みの法人向けデジタルギフトサービスです。1円単位からギフト金額を指定して発行できるため、少額のポイントバックや端数調整にも無駄なく対応できます。取り扱いギフトはAmazonギフトカードやPayPay残高、各種電子マネーを含めて約6,000種類以上と業界最多クラスです。
初期費用・月額費用は無料で、発行額に対して10%の手数料だけで利用可能というシンプルな料金体系も魅力となっています。発行されたギフトはURL形式で即日納品でき、メール・SNS・LINEなど様々な手段で配布が可能です。必要なときに必要な分だけ発行できるため、在庫リスクもありません。
ユーザー（受け取り手）は送られてきたURLから好きな商品を選んで受け取れる仕組みなので、満足度の高いインセンティブ提供を実現します。導入社数1,000社以上の実績があり、汎用性とコスト効率を両立したサービスとして注目されています。
■ SBギフト ― SoftBank〈ソフトバンク〉
※引用：SBギフト 公式サイト
「SBギフト」は、大手通信企業ソフトバンクが株主となって展開するデジタルギフトサービスです。マーケティング用途に応じたユニークな2つのサービスラインを提供しているのが特徴です。
1つ目は「ポチッとギフト」と呼ばれるもので、相手に直接商品を選ばず特定の商品クーポンを贈れる仕組みです。例えばモスバーガーやカフェのドリンクチケットなど、気軽に贈れる数百円程度の商品券を豊富に揃えています。
2つ目は「Cesta（セスタ）」という、受け取った相手がWeb上のカタログから好きな商品を選べるサービスです。こちらは受取人の好みに合わせて商品を選択してもらえるため、満足度の高いギフト体験を提供できます。
SBギフトでは他にもモバイルクーポンの大量配布システムや抽選システムなど、企業の販促ニーズに応える幅広いソリューションを展開しています。ソフトバンクグループの信頼感と技術力を背景に、店頭とデジタルの双方で使えるギフトを組み合わせて提供できる点が強みです。キャンペーンの種類によって「商品指定のギフト」か「選べるギフト」かを使い分けたい企業に向いています。
■ デジタルギフト
※引用：デジタルギフト 公式サイト
「デジタルギフト」は、株式会社デジタルプラスが提供する法人向けデジタルギフトサービスです。サービス名がそのまま「デジタルギフト®」となっており、業界でも認知度を高めています。
最大の特長は発行手数料の安さと導入スピードの速さです。業界最安水準の手数料を謳っており、条件によっては手数料無料で展開できるプランも用意しています。また、新規導入の場合でも最短3営業日で利用開始できるため、急なキャンペーン案件にも柔軟に対応可能です。
取扱商品はAmazonギフトカードや電子マネー、各種ポイント、商品券など主要どころを網羅しています。ユーザーにとっては、受け取ったギフトを自分で選べる利便性が高く、贈る側にとっては在庫不要・リアルタイム付与が可能な点でメリットがあります。
大量発行やAPI連携にも対応しており、自社システムと接続して自動でギフト付与するといった高度な利用も可能です。費用を抑えつつスピーディにデジタルギフトを導入したい企業に適したサービスと言えるでしょう。
■ mafin〈マフィン〉
※引用：mafin 公式サイト
「mafin〈マフィン〉」は、2021年設立の株式会社マフィンが運営する新進気鋭の法人向けデジタルギフトサービスです。韓国のデジタルギフト市場で培ったノウハウを活かし、日本でも業界最多クラスの商品バリエーションと先進的な機能を提供しています。コンビニやカフェのチケットから電子マネー、ギフト券、さらにはカタログギフトまで1,000種類以上の商品を取り揃えています。
特徴的なのは、LINEやTwitterキャンペーン向けの即時抽選（インスタントウィン）機能や、アンケート回答用ギフト、友だち紹介用ギフトなど多彩なテンプレートを備えている点です。SNS連動企画でのフォロワー獲得やアンケート回答率アップなど、マーケティング施策に合わせたプレゼント配布ソリューションも提供しています。
メッセージカード付きで贈る演出や、最小ロット無し・初期費用無し・最短翌日納品といった使いやすさも魅力です。無料の管理画面から金額と枚数を指定するだけで発行でき、操作も直感的で導入ハードルが低いと言えます。
加えて、受取側が不要な登録やアプリダウンロードをせずにURLから簡単に利用できる点も好評です。プロモーション施策をデジタル化してコスト削減・効率化を図りたい企業にとって、有力な選択肢となるでしょう。
■ 選べるe-GIFT ― ANA〈エーエヌエー〉
※引用：選べるe-GIFT 公式サイト
「選べるe-GIFT」は、ANAグループの全日空商事株式会社が提供するデジタルギフトサービスです。名前の通り、受け取った方が複数の交換先から自由に選べることをコンセプトにしています。用意されている交換先は電子マネーやポイント、ギフトコードなど46種類にも及び、代表例としてANAの航空マイル、Amazonギフトカード、PayPayポイント、WAONポイント、スターバックスチケットなど幅広いラインナップがあります。
企業が「選べるe-GIFT」を利用してギフトを発行すると、受取人には一つの引換コードが渡され、相手はその中から好きなものを選択できます。この仕組みにより、贈る側が相手の好みを正確に知らなくてもミスマッチの少ないギフト提供が可能になります。
手数料等は個別見積もり（要問い合わせ）ですが、必要な分だけコードを有効化して課金される仕組みのため、大量発行して使われなかった分のコストを抑えられるのもメリットです。在庫リスクがなく、利用されなかったギフトの無駄も出にくいので、効率的に運用できます。
納品スピードは通常1営業日から対応しており、スピード感も十分です。キャンペーン賞品や福利厚生など様々なビジネス用途から、個人間のちょっとした贈り物まで幅広く活用できる柔軟性が評価されています。
■ dgift〈ディーギフト〉
※引用：dgift 公式サイト
「dgift〈ディーギフト〉」は、キャンペーン用途に特化した機能を備える法人向けデジタルギフトサービスです。コンビニ商品券や有名ギフト券、各種金券に加え、家電・高級食材といった高額商品まで6,000種類以上のギフトをラインナップしている点が大きな強みです。低価格な景品から高価な賞品まで網羅しているため、一つのサービスでキャンペーンの大小様々な賞品ニーズに応えられます。
dgiftではキャンペーン企画段階からのサポートも充実しており、専門スタッフがターゲットに合わせたインセンティブ設計や配布方法の相談に乗ってくれます。実績豊富なため、初めてデジタルギフトを活用する企業でも安心して導入できるでしょう。システム面でも、Webキャンペーンからリアルイベントまで幅広い施策に対応可能な一括管理機能や、抽選・ポイント交換といったマーケティング機能を備えています。
納品スピードは内容によって1週間～1か月程度と他社に比べやや長めですが、これは高額賞品やリアル商品配送も含むためです。逆に言えば、デジタルコードだけでなく現物商品の発送手配まで含めてワンストップで任せられるサービスと言えます。キャンペーン企画からシステム運用までトータルサポートを受けたい企業には心強いパートナーとなるでしょう。
デジタルギフトサービス比較表
7社のデジタルギフトサービスについて主要項目を以下の表にまとめました。サービス選定の参考にしてください。
※上記は主要な比較項目のみ記載しています。実際の料金プランや対応サービス詳細は各社サイトの最新情報をご確認ください。
百貨店・カタログギフトサービス
続いて、百貨店やカタログギフトを提供する会社のサービス5つをご紹介します。これらは伝統ある百貨店の法人向け事業部や、ギフト専門のカタログ会社が運営するサービスです。
特徴としては、ブランド力の高いギフトや実際の品物を贈る場面に強く、格式や品質を重視したい用途に適しています。例えば、株主総会のお土産やVIP取引先への贈答など「失礼のない確かな品」を求めるケースで頼りになるでしょう。
百貨店系サービスでは、店頭で扱う全国の名産品や高級スイーツ、伝統工芸品まで幅広い選択肢が揃っています。また、カタログギフトは受取人が自分の好みで商品を選べるため、相手に合わせた高級感と自由度を両立できる手段です。では、それぞれのサービスの特色を見ていきましょう。
■ 高島屋法人事業部 ― 高島屋
※引用：高島屋法人事業部 公式サイト
「高島屋法人事業部」は、老舗百貨店である高島屋の法人向けギフトサービスです。高島屋店頭で扱う贈答品を1個からでも注文できる柔軟さが特徴で、ご予算や用途に応じて最適な品を提案してもらえます。専門の贈答品受注センターが設けられており、メール・FAXなどで気軽に注文可能です（事前の法人会員登録が必要）。
取扱商品は高島屋ならではの豊富なラインナップで、一般的な菓子折り・グルメギフトから、記念品向けの伝統工芸品、高級雑貨まで揃います。特に全国の美味を集めた食品カタログギフト「ぐるめ百華」は人気で、販促品や記念品に幅広く活用されています。
法人事業部ならではのサービスとして、用途に応じたオリジナルギフトの相談も可能です。企業のロゴやメッセージを添えた特注品やセット商品など、きめ細かな対応で要望に応えてくれます。高島屋ブランドの信頼感と充実の品揃えは、株主や大切なお取引先へのギフトでも安心感があります。「とりあえず高島屋に相談すれば間違いない」という心強さが、高島屋法人事業部の魅力と言えるでしょう。
■ 三越伊勢丹法人オンライン ― 三越伊勢丹
「三越伊勢丹法人オンライン」は、三越伊勢丹グループが運営する法人向けのオンラインギフトサービスです。百貨店の雄である三越伊勢丹の厳選商品をWeb上で手軽に注文できるのが利点です。
お中元・お歳暮など季節の贈り物から、各種お祝い、手土産、記念品まで、用途別にふさわしいアイテムの提案コンテンツが充実しています。例えばサイト内の案内では「サイト選びのポイント」「シーン別ふさわしい贈り物実例」など、贈答マナーや人気商品ランキングも参考にでき、初めて法人ギフトを担当する方にも親切です。
取扱いアイテムは、三越伊勢丹ならではの高品質な食品・スイーツ・生活雑貨に加え、有名ブランドのタオルや食器、雑貨など多岐にわたります。注文はオンライン上で完結し、配送も各住所への個別直送が可能なため、株主総会後に株主へカタログを郵送したり、顧客へ直接ギフトを届けたりといった使い方がしやすいです。
支払い方法やのし紙対応など法人ニーズに合わせた細かな設定もでき、百貨店店舗に行かずとも信頼の品を贈れる利便性が支持されています。三越伊勢丹のブランド力は、贈られる側にも「きちんとした贈り物をもらった」という印象を与えやすく、フォーマルなシーンに最適でしょう。
■ 東急百貨店 法人営業部 ― 東急百貨店
「東急百貨店 法人営業部」は、東急百貨店が企業・団体向けに展開する法人専用の営業部門です。企業の贈答品や記念品といったギフトニーズに対応し、用途やご予算に合わせて最適な商品を提案・手配します。定番のお中元・お歳暮ギフトだけでなく、周年記念品、社内表彰品、記念品や粗品、カタログギフトまで幅広い品揃えで対応しています。
東急百貨店ならではの品質と信頼に基づき、単なる商品手配にとどまらず、企業の目的に応じたオリジナルノベルティの企画・デザインやユニフォームの企画・生産、防災・衛生用品の提案なども行います。これにより、企業の課題解決やプロモーション、社内外への贈答といった多様なニーズに応えています。
東急グループのネットワークと百貨店品質によって、信頼性の高いサービス提供を強みとしており、企業の様々なギフトシーンや記念の場面において安心感のあるサポートを提供しています。
■ PRESENTERS ROOM〈プレゼンターズルーム〉― 大和
「PRESENTERS ROOM〈プレゼンターズルーム〉」は、創業85年のギフト専門企業である株式会社大和（やまと）が運営するギフトショップブランドです。「“選べる”を贈る」というコンセプトを掲げ、オンラインストアや店舗で展開しています。
ラインナップはカタログギフトからテーブルウェア、雑貨、グルメまで幅広く、現代のギフトニーズを捉えたトレンドアイテムが揃っています。特に注目は、PRESENTERS ROOMオリジナルのセレクトカタログです。ソムリエの厳選ワイン、人気スイーツ、最新家電など多ジャンルの商品が一冊にまとめられたカタログで、受け取った方はその中から希望の商品を選ぶことができます。
法人用途では、結婚や出産の内祝い返礼用から、企業のイベント記念品まで幅広く活用されています。「選べるギフト」のコンセプトは贈る側・もらう側双方に嬉しい体験をもたらします。
さらに、PRESENTERS ROOMでは実店舗も展開しており、専門スタッフによるギフト相談が可能です。ギフトに精通したコンシェルジュ的存在がいるため、贈り物選びに迷ったら相談してみるのも良いでしょう。カタログギフトに加え、その場で購入できる雑貨や食品も充実しているので、実物を見ながら検討できる安心感もあります。「贈り、贈られる」という無限の可能性に出会えるギフト専門店とのキャッチコピー通り、洗練されたギフト体験を提供してくれるサービスです。
■ リンベル
※引用：リンベル 公式サイト
「リンベル」は、カタログギフトの老舗ブランドであり、法人向けギフトでも高い知名度を誇ります。リンベル for BUSINESSという法人専用窓口があり、企業の多様な贈答ニーズに応えるラインナップ・サービスを展開しています。
リンベルのカタログギフトは価格帯ごとに細かくシリーズが分かれており、3,000円台から数万円クラスまで多数用意されています。そのため予算に合わせた選定がしやすく、贈る相手やシーンに応じてきめ細かくカタログを使い分けできます。例えば、株主優待や記念品には5,000円程度のコース、永年勤続表彰には1万円以上のコース、といった具合です。
リンベルのカタログは掲載商品の品質にも定評があり、全国各地の名産品や有名ブランドアイテムなど、受取人が「これが欲しい」と思える魅力的なものが厳選されています。法人利用では、カタログに社名ロゴや挨拶状を同封したり、オンデマンドで一冊から発行できる「e-Giftカタログ」サービスを活用したりと、柔軟なカスタマイズも可能です。注文後の発送も迅速で、午前中までの依頼であれば最短当日発送されるケースもあるため急ぎの対応にも安心です。
リンベルの名前は贈答品を受け取る側にも広く知られており、「リンベルのカタログなら好きな物が選べる」と喜ばれること請け合いです。フォーマルからカジュアルまで万能に使えるカタログギフトの決定版として、多くの企業に選ばれています。
ギフト専門店
最後に、近年注目のギフト専門店系サービス3社をご紹介します。
これらはデジタルコードや百貨店ルートに限らず、独自のセンスでギフト企画・提案を行う専門企業です。
トレンドを押さえた商品ラインナップや、企業ごとのオリジナルギフトアレンジに強みがあり、周年記念や永年勤続など「特別な贈り物」に個性や付加価値を持たせたい場合に適しています。ギフトのプロフェッショナルならではの視点で、相手の心に残る演出をサポートしてくれるでしょう。
また、サービスによってはコンシェルジュによるギフト選定代行や、ソーシャルギフト（住所を知らなくてもSNSで贈れる）の機能など現代的な仕組みを取り入れているところもあります。自社のブランドイメージに合ったギフトを作り込みたい、流行のアイテムを取り入れたい、といったニーズに応えてくれるのがギフト専門店系サービスです。
■ HYACCA〈ヒャッカ〉
※引用：HYACCA 公式サイト
「HYACCA」〈ヒャッカ〉は、「大事な人に、嬉しいを贈る」をコンセプトに掲げるオンラインギフトショップです。専門バイヤーが厳選したトレンドギフトを集めたECサイトであり、ギフトボックスやラッピングにも強いこだわりを持っています。
HYACCAでは、受け取った後の日々にも嬉しさが続くような上質でセンスの良いアイテムを多数取り扱っています。具体的には、オーガニック素材のタオルやスイーツセット、デザイン性の高い生活雑貨、話題のコスメなど、「もらったら思わず笑顔になる」ような商品ラインナップです。
特徴的なのは、プロのバイヤーがテーマに合わせて組み合わせたHYACCA GIFT BOXというギフトセット商品があることです。例えば「リラックスタイム」がテーマのボックスには、高品質な紅茶とアロマキャンドル、上質ハンドタオルが詰め合わされている、といった具合に、一つのボックスでストーリーのある贈り物を演出できます。
法人向けにも柔軟に対応しており、記念品として複数個のギフトボックスを発注したり、企業ロゴ入りメッセージカードを添えるなどのカスタマイズも相談可能です。
HYACCAのトーンは「上質で丁寧」「静かな高級感」「やさしく押し付けない」で統一されており、その世界観はギフト選びにも反映されています。高級感と優しさを兼ね備えたブランド性は、周年記念やVIPギフトにふさわしい品格を与えてくれるでしょう。ポエム調の過度な演出ではなく、本当に良いものをそっと贈る姿勢が、現代のスマートなギフトとして支持されています。
■ GIFTFUL〈ギフトフル〉
※引用：GIFTFUL 公式サイト
「GIFTFUL〈ギフトフル〉」は、ソーシャルギフトサービスとして登場した新しい形のギフトプラットフォームです。受け取り手が自分の好みに合わない場合、別のギフトに“選び直せる”ギフトを提供している点が特徴で、日本初の仕組みとして注目されています。
GIFTFULで法人ギフトを贈ると、まず贈り手が選んだギフトが先方に通知されます。もしそのギフトが好みに合えばそのまま受け取れますが、万一気に入らない場合は同価格帯の他の商品に交換（選び直し）することができます。このため、贈り手にとっては「相手の趣味に合わなかったらどうしよう」というリスクが軽減され、受け取り手にとっては本当に欲しいものを手に入れられる満足度の高い体験となります。
法人向けプランでは、社員への福利厚生ギフトやイベント景品としても活用可能です。例えばリモートワーク中の社員にGIFTFULを使って誕生日プレゼントを贈れば、社員自身が好きなスイーツや雑貨を選べ、会社からの感謝を自分の欲しい形で受け取れるというわけです。管理画面も充実しており、誰がどのギフトを選び直したかなどのデータも把握でき、嗜好傾向を分析して次回以降の参考にすることもできます。
商品のラインナップはGIFTFULの専任バイヤーが目利きしたおしゃれでトレンド感のあるアイテムが揃っており、若手社員やカジュアルな取引先にも喜ばれるラインナップです。「選び直し」という思いやりを添えた新発想のギフトは、贈る側・貰う側双方の満足度を高める画期的な手法として好評を博しています。
■ okurimono〈おくりもの〉
※引用：okurimono 公式サイト
「okurimono〈おくりもの〉」は、その名の通り“贈り物”に特化した法人向けギフトサービスです。最大の特徴は、コンシェルジュサービスが無料で利用できる点にあります。企業の予算や希望を伝えるだけで、ギフトのプロであるコンシェルジュが最適な贈り物を選定して提案してくれるのです。
「どんなギフトを選べばいいか分からない」「社内で案が割れて決められない」といった悩みも、専門家に任せることでスムーズに解決できます。提案されるギフトも、トレンド商品から定番品、オリジナル制作アイテムまで幅広く、コンシェルジュならではの引き出しの多さがあります。
さらにokurimonoには、贈ったギフトと受け取ったギフトを一元管理できるギフトマネジメント機能も搭載されています。例えば「いつ・どの取引先から何を頂いたか」「自社は誰に何を贈ったか」をデータで記録・共有できるため、社内での情報共有や担当者引き継ぎが簡単になります。過去の贈答履歴を踏まえて重複を避けたり、相手の好みを把握して次回提案に活かしたりといった細やかな配慮も可能です。
サービス内容はそれだけでなく、取引先へのお中元・お歳暮手配や開店祝いの花手配など、法人ギフトにまつわるあらゆる相談にワンストップで応じてくれる懐の深さがあります。手数料無料でこれらの手厚いサービスを提供している点も驚きで、「プロに任せて効率化しつつ、最高のギフトを贈りたい」という企業にとって理想的なパートナーと言えるでしょう。お祝い花ひとつから大口贈答まで頼れる、まさにギフトのコンシェルジュ会社です。
まとめ
法人ギフトは、企業活動に温かみを添え、人と人との絆を深める大切な役割を担っています。この記事では、法人ギフトの基本から用途別のポイント、さらには厳選した15社のサービス比較まで詳しくご紹介しました。
重要なのは、自社の目的や贈る相手に合ったギフトサービスを選ぶことです。
デジタルギフトで手軽さや汎用性を取るのか、百貨店ブランドで確かな品質と格式を取るのか、あるいは専門店の提案力でオリジナリティを演出するのか――答えはシーンによって変わってきます。
まずは「何のために誰に贈るのか」を軸に、各サービスの強みと照らし合わせてみてください。そうすれば、自社にとって最適な法人ギフトの形が見えてくるはずです。
今回ご紹介したサービスはいずれも実績ある信頼のパートナー揃いです。ぜひ本記事をヒントに、贈る相手に心から喜ばれる法人ギフトを見つけてみてください。上質で丁寧なギフトが企業の想いを静かに伝え、あなたの会社と相手との関係を一層引き立ててくれることでしょう。
贈り物には不思議な力があります。一つのギフトがきっかけで生まれる笑顔や感謝の言葉は、ビジネスの現場に温もりと信頼感をもたらします。自社に最適な法人ギフトを選び、想いの伝わる贈り物を届けましょう。